休憩時間を引いた勤務時間の計算方法｜分・小数・日またぎの例
休憩を除いた勤務時間は「終業日時−始業日時−実際の休憩時間」で求めます。9:00から17:00まで、休憩45分なら、実働は7時間15分です。電卓では時刻をいったん分に直すと計算しやすく、日またぎの勤務は終業日も書くと取り違えを防げます。記録を見ながら手計算で確かめる手順を、具体例で説明します。
編集：シフトエンジン。参照した公式資料と確認日は本文末尾に掲載しています。
実際に試す・記入する
- 勤務時間計算ツール｜休憩・日またぎ・小数時間に対応
開始・終了時刻と休憩分数から、差し引き後の勤務時間を計算。翌日終了も指定でき、時間・分と小数時間の両方を確認できます。
計算前に、予定ではなく実際の始業・終業と休憩をそろえる
シフト表の9:00〜17:00は予定です。実際に9:00から17:10まで働いたなら、実績の計算には17:10を使います。まず予定の時間を知りたいのか、働いた時間を確かめたいのかを決め、同じ表の中で混ぜないようにします。
用意する項目は勤務日、始業日時、終業日時、休憩の開始・終了です。「休憩45分」と合計だけを残すより、12:00〜12:45と書く方が、途中で対応した仕事がないかを確認できます。休憩が2回なら両方の時間帯を記録しましょう。
ここでいう実働時間は、始業から終業までの経過時間から、実際に仕事を離れた休憩を除いたものです。シフト表に休憩が書かれていても、取れなかった時間まで自動で引く計算にはしません。給与の支払対象になる時間は、有給の休憩など勤務先の条件によって実働と異なることがあるため、別に確認します。
同じ日に一度退勤し、夕方に再び働く場合は、午前と夕方を別の区間として記録します。9:00〜12:00と16:00〜19:00にそれぞれ働き、その間は完全に自由な時間だった例なら、各3時間で合計6時間です。9:00〜19:00という一続きの欄にまとめるより、勤務した区間を示す方が、途中の時間の扱いを確認しやすくなります。
基本例：9:00〜17:00、休憩45分なら7時間15分
始業から終業までは8時間、分にすると480分です。そこから休憩45分を引くと435分。435を60で割ると7余り15なので、実働は7時間15分です。
始業や終業が半端な分でも、同じ方法で計算できます。9:20から17:05までなら経過時間は465分、休憩45分を引いて420分、実働7時間となります。時計の数字をそのまま小数として引く方法は使いません。
| 勤務の記録 | 経過時間 | 実際の休憩 | 実働時間 |
|---|---|---|---|
| 9:00〜17:00 | 480分 | 45分 | 435分＝7時間15分 |
| 9:20〜17:05 | 465分 | 45分 | 420分＝7時間 |
| 10:00〜19:00 | 540分 | 60分 | 480分＝8時間 |
- 終業と始業の差を分で求める。
- 休憩が複数回なら、各回の休憩時間を分単位で足す。
- 経過時間から休憩の合計を引く。
- 休憩を引いた残りの時間（分）を60で割り、商を時間、余りを分にする。
小数表示にするなら、分を60で割る
7時間15分を小数で示すと7.25時間です。15÷60＝0.25なので、7に足します。7.15時間ではありません。7.15時間を分に戻すと429分、つまり7時間9分になり、6分短い数字になります。
30分は0.5時間、45分は0.75時間です。月の合計を求める場合も、各日の分数を足してから最後に時間へ直すと、途中の小数の丸めで差が出にくくなります。たとえば7時間15分と6時間40分は、435分＋400分＝835分＝13時間55分です。
10分は約0.1667時間のように割り切れません。表示上13.92時間などに丸める場合も、元の835分は残しましょう。表示桁数の調整と、実際に働いた時間を切り捨てることは別です。提出先の入力欄が「時間:分」か「小数時間」かを見てから転記します。
日またぎの勤務は、翌日の終業として計算する
22:00から翌7:00までは、22:00〜24:00の2時間と、翌0:00〜7:00の7時間を足して9時間です。休憩が翌2:00〜3:00の60分なら、実働は8時間になります。「7−22」と時刻の数字だけで引かず、日付を含めて考えます。
たとえば10月25日21:30から10月26日6:15までは525分です。休憩が翌1:00〜1:45と翌4:00〜4:15なら、45分＋15分＝60分を引き、465分＝7時間45分です。休憩の日時にも翌日の日付を付ければ、順序を見失いません。
始業より終業の数字が小さいからといって、必ず翌日とは限りません。入力ミスや日付の記入漏れもあるため、元の記録を確認します。ここで求めているのは合計の実働であり、深夜帯や時間外の賃金区分を判定した数字ではありません。
勤務：2026/10/25 21:30〜2026/10/26 6:15
休憩①：2026/10/26 1:00〜1:45（45分）
休憩②：2026/10/26 4:00〜4:15（15分）
経過：525分／休憩：60分／実働：465分＝7時間45分必要な休憩と、実際に引ける休憩を区別する
一般の労働基準法上の基準では、労働時間が6時間を超え8時間以下なら45分以上、8時間を超えるなら60分以上の休憩が必要です。基準に当てはまるかは、休憩を除いた労働時間で判断します。ちょうど8時間なら45分以上という区分ですが、勤務先が60分と定めている場合はその条件も確認します。
この基準は「その分数を記録から勝手に引いてよい」という意味ではありません。厚生労働省は、労働から離れることが保障された時間を休憩と説明し、単に作業のない手待時間と区別しています。自由に利用できない待機や対応があったなら、実態を記録して確認します。
複数回の休憩を合計する計算はできますが、短い空き時間をすべて休憩として扱うのは避けます。分割した休憩がごく短いと、自由利用が制限され、労働から完全に離れた時間と評価されない場合があるという注意も公表されています。計算の正しさと、休憩の取り方が適切かは分けて点検しましょう。
この節の参照資料：厚生労働省「休憩時間は法律で決まっていますか。」 ／ 厚生労働省「休憩時間を分割する場合どのようなことに注意が必要でしょうか。」
計算が合わない日は、差が出た時刻を伝えて確認する
給与明細や勤怠画面と合わないときは、合計時間だけでなく元の始業・終業・休憩を照らし合わせます。始業時刻の転記、日またぎの日付、休憩の二重控除、小数の読み違いの順に見ると、相違点を探しやすくなります。
確認を依頼するときは、予定と実績、自分の計算、確認したい点を一緒に示します。休憩中に業務対応をした場合は、その開始・終了と内容も添えてください。確認が済むまで元の記録を上書きせず、修正後の数値と分けて残します。
月末にまとめて思い出すより、その日のうちに記録を確認する方が、休憩の変更も具体的に残せます。手書きの控えとアプリの表示を比べる場合も、対象となる日付と締め期間が同じかを先に確かめましょう。計算用の一覧には実績を分単位で残し、画面上の表示だけから逆算しないようにします。
10月25日の勤務時間について確認をお願いします。
予定：9:00〜17:00、休憩45分
実績：9:00〜17:10、休憩12:00〜12:45
私の計算：490分−45分＝445分（7時間25分）
勤怠画面は7時間15分のため、終業時刻の反映状況をご確認いただけますか。参考資料・記事について
公式資料の機能説明・制度案内を参照し、手順と記入例は当サイトで作成しています。想定例・試算は実在する店舗の実績ではありません。制度やサービスの条件は変更される場合があるため、参照先の最新情報もご確認ください。
- 厚生労働省：休憩時間は法律で決まっていますか。確認日：2026年10月25日
- 厚生労働省：休憩時間を分割する場合どのようなことに注意が必要でしょうか。確認日：2026年10月25日
よくある質問
9時から17時、休憩1時間なら何時間勤務ですか？
経過時間8時間から休憩1時間を引き、実働7時間です。休憩が45分なら7時間15分になります。予定の計算か実績の計算かをそろえて確認します。
7時間45分は7.45時間ですか？
いいえ。45÷60＝0.75なので7.75時間です。小数で計算する前に、分を60で割って時間に換算します。
休憩が30分と15分に分かれていたら？
実際に休憩として取得できた時間なら、合計45分を引いて計算します。合計の分数だけでなく、各回の開始・終了と、仕事から離れられたかを確認します。
日またぎの勤務は0時で別々に計算しますか？
合計時間の手計算では、始業から0時までと0時から終業までを足すと確認しやすくなります。日付を明記し、そこから実際の休憩を引きます。給与上の深夜や時間外の区分は別に確認が必要です。
次に確認したいこと
勤務時間を計算する
関連する解説や記入例を、ご自身の確認したい内容に合わせてご利用ください。